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【IT】インドのサイバー犯罪 ネット利用者の対策が必要

個人情報に関する最新調査によると、インドにおけるスマートフォンまたはタブレット所有者の90%は、「アプリを利用する際に個人情報が流出しないよう注意している」と回答する一方、上記のうちの95%が、欲しいものを入手する際には個人情報を差し出す意思を持っているという。

McAfee社の調査’2012 Holiday Shopping Study’によると、「インド人はサイバー犯罪の被害にあいやすい。調査対象となったインド人の23%が被害にあったことがあり、25%が被害にあった人を知っている」ということが分かった。また、“受けたいサービスに申し込むために、クレジットカード情報を提供する”という質問においても、インドは最も高い得点を獲得しているとのことだ。

別の調査では、調査対象者の70%が、ホリデーシーズンの間にオンラインショッピングを行うことを計画しており、回答者のうちの3/4は携帯デバイスでショッピングを行うと答えた(Harris Interactive、1100名対象のオンライン調査)。

また、年末年始のプレゼント購入の際のスマートフォン利用に関しては、インド人が世界中で最も利用すると答えた。

買い物をする前にパソコンや携帯デバイスについて個人情報保護を確認する必要がある、とMcAfee社 技術/消費者/中小企業担当副社長Venkatsubrahmanyam Krishnapur氏は語る。「うますぎる話に対しては慎重な態度をとること、知らない人、知らない企業からのメールや怪しいサイト、アドレスバーに名前を入力して直接ウェブサイトに誘導させるサイトに対しては、リンクをクリックしたり、添付ファイルを開いたりしないことが大切だ。」(同氏)こうした心がけが個人情報を守ることにつながるだろう、と同氏は指摘した。

 

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