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【IT】インド・インターネット利用者数 2016年に3億3千万人見込み:市場予測

ボストンコンサルティンググループ(BCG)の調査によると、インドのインターネット利用者数は2011年の1億2,500万人から2016年には約3倍の3億3,000万人まで増加すると予測している。

インターネット普及率の上昇によって、デジタル分野が人々の購買行動の意思決定に与える影響力が増すと見ている。

同社はインターネットの利用が購買決定にどのように影響するのか測定するために、インド人25,000名の製品購入までの流れの中でオンラインをどのように活用するか調査した。調査は101種の製品を対象に行った。

同社レポート「From Buzz to Bucks:  Capitalizing on India’s “Digitally Influenced” Consumers」によると、インドの都市部インターネット利用者9,000万人の40%は、「オンラインでの製品検索や価格比較が購買行動に影響する」と述べている。デジタル分野の影響は、現在都市の消費者の30億ドルに影響しており、今後4年間で加速すると予測されている。

同レポートの共同執筆者で同社パートナーのArvind Subramanian氏は「デジタル分野の影響力の拡大は、特に電化製品や家電製品分野で重要だ。これらの分野の購入者の40~60%はインターネットを活用しており、その内3分の1は製品検索や価格比較をインターネットに頼っている」と語った。

インドのインターネット利用者は男性の方が多く、デジタル分野に影響される割合も男性が多い。利用者は男性が32%、女性が12%であり、デジタル分野に影響される割合は男性が14%、女性が4%だ。

同報告書によると、オンラインを利用することが高所得を表すが、 “strugglers”(年間世帯収入15万ルピー以下の低所得者)の18%がインターネットを利用し、6%はビジネスとして利用している。

また、同報告書によると、割引のためにインターネットショッピングを使用する購入者はわずか30%だ。

37%が自宅で買い物ができる利便性に高い評価をし、29%は直売店よりも製品が揃っている点を評価している。

高度な電子商取引とは対照的に、インドでデジタル分野に影響を受けた人々は、製品の詳細を調べるために企業ウェブサイトにアクセスし、比較、調査、オンライン購入のために第3者のサイトを訪れる。

同報告書によると、インターネットは18~24歳の利用率が最も高く48%を記録し、54歳以上が6%と最も低い。

小さな町や経済水準の低い地域には、地理的な課題を解決し消費財の需要を満たす小売チェーンの進出よりも、インターネットが早く到達すると予測されている。

 

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