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【メディア】インドのメディア業界、2014年の成長に期待

多くのマスコミ関係者は、インドにおいてテレビ、ラジオ、デジタルや屋外メディア業界が大幅な成長を遂げ、プリント業界が再び盛り上がりを示すなか、2014年はあらゆるメディア業者にとって飛躍の年になると予測している。今年のマスコミ業界は、様々な媒体の統合が進み、新しいメディア業界へと発展していく見通しだ。

Aegis Group インド法人の社長Ashish Bhasin氏は、メディア業界における今年の展望を次のように語った。「今年は、デジタル、屋外メディア(OOH)、農村部メディアやBTLメディアの重要性が増すだろう。BTLメディアには、ダイレクトメールキャンペーンやテレマーケティング、トレードショーなど、マス・コミュニケーション以外を使用したメディアがある。インドでは、クライアントの広告費用の比重は、ATL(マスメディアを利用した広告)からBTLへと転移していくだろう。プリント媒体も存続するだろうけど、主に地方向けとして展開されるだろう。」

業界関係者によると、インドでは2014年にテレビ業界が15-18%、プリント業界が8-10%、そしてデジタル業界が30%で成長する見通しである。2013年にはメディア業界全体で7-8%成長したと推定されている。GroupM South Asia社CEOのCVL Srinivas氏によると、インドでは未だにプリントが主要メディアであり、プリント媒体は企業の広告費の約40%近くを占めていると指摘する。
「現在のデジタルは独立したメディアとして扱われているが、クライアントは今後、デジタルとオフラインを結んだ、統合されたメディアソリューションを選択するようになるだろう」(Srinivas氏)
膨大な需要をもたらす総選挙もメディア業界の成長の推進力となるだろう。Lodestar Universal社CEOのNandini Dias氏は「総選挙の実施は、2014年の広告業界にとって大きな追い風だ。総選挙に伴い、テレビ、印刷、ラジオなどの媒体で100億ルピー程度の広告収入が見込まれる」と語る。
この内、プリント媒体は最低でも65%を占める見通しだ。あるベテランのメディアプランナーは「印刷物はターゲットを絞ってより深い情報を発信できるので、印刷媒体における広告掲載の需要は大きい。印刷物は投票結果、広告、候補者情報、政党のマニフェストを始め、様々な用途がある。」と解説する。

同氏によると、テレビはより包括的な情報発信のために利用され、全体における約25%の広告収入が予想される。ラジオはそれに次ぎ10%の推定だ。業界の予測では、インド国民会議(国民会議派)の広告費は50億ルピー、インド人民党が30億ルピー、そしてその他の政党の累計額は20~30億ルピーに及ぶ見通しだ。また、近年ではテレビ番組1時間における広告枠の割合は最大12分に制限され、この新制度もまた印刷媒体メディアに有利に働くと言われている。

多くのメディア関係者が業界の飛躍に期待する一方、一部のメディアプランナーは2014年のメディア業界の展望に懐疑的であるようだ。Mediacom India社MDのDebraj Tripathy氏は、包括的な経済状況が停滞したままなので、メディア業界でも2014年は2013年より厳しい環境になるだろうと主張する。Madison Media Group CEOのGautam Kiyawat氏は、「選挙期間中は一気に景気がよくなると思うが、2014年の後期はその状況は一変するだろう。」と危惧を示した。

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