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【日用品】インドFMCGメーカー各社 モンスーン早期到来による売上拡大を期待

インドでは例年より早いモンスーンの到着が予想されていることから、インドFMCGメーカー各社は農村地帯での売上が50%程成長すると予測している。

Emami社やDabur社、Marico社、GSK社、Consumer Healthcare社などの日用品メーカーによると、モンスーンの到来はインド経済の消費を活性化させ景気が上向く方向に促し、消費者を積極的にさせる。この傾向は特に農村地域に強く現れる。Emami社CEOのN. Krishna Mohan氏によると、農村地域では農業への依存度が高いため、モンスーンは農村地域の消費行動に大きな影響を与える、という。

2012年度の総売上高は162.7億ルピーであり、40~45%の売上をインドの農村地域にて得ているEmami社は、モンスーンによって農村地域での日用品の消費量が増加することを期待している。

類似した観点から、Dabur India社のCFOであるLalit Malik氏は「良質なモンスーンは一般的に、農村地帯の市場において日用品の消費によい影響をもたらす。良質なモンスーンが存在すれば、我々は農村地帯での消費量の改善を期待する。」とコメントしている。

Dabur India社に関しても、昨年度の総売上高は614.6億ルピーであったが、国内売上高の50%近くが農村地域が占めている。

Marico Groupでは農村地域の売上は30%程度であり、年々その比率は高まっているとのことだ。

大手FMCGメーカーのGlaxoSmithKline Consumer Healthcare社も、2013年のモンスーンによって農村地帯での消費者の消費金額は増加すると予測する。

ただ、ここ数年のモンスーンが消費者の需要を促進させる上でよい役割を果たしていない。消費者の購買意欲にネガティブな影響を与える他要因が存在しているか、農村地域での農業以外による収入が増加していることも要因として挙げられる、とEmami.社CEOのMohan氏は語っている。

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