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【産業機器】東芝、インドで超臨界圧方式蒸気タービン発電機の受注

チェンナイに所在を置く東芝のインド現地法人Toshiba JSW Power Systems社(以下、TJSW社)は、インド火力発電公社(NTPC社)から800MWの超臨界圧方式の蒸気タービン発電機、および付帯設備を2基受注した。これらはオリッサ州Darlipaliの超臨界石炭火力発電所に導入される。

新たに導入される蒸気タービンは、2018年初めまでに稼働が開始する計画であり、TJSW社は同装備の導入においてエンジニアリング、製造、調達および据付工事全般(EPC)を担当する。

NTPC社は、TJSW社の超臨界圧方式の蒸気タービンと発電機の高い機能性や信頼性、および同社のエンジニアリング・製造能力を評価している。

2014年1月、東芝はToshiba India社の火力発電エンジニアリング部門をToshiba JSW Turbine and Generator社に統合させ、インドにおける火力発電事業を強化した。Toshiba JSW Turbine and Generator社は、タミル・ナドゥ州のチェンナイで発電用タービンと発電機の製造および販売を手掛けている。

東芝グループは超臨界圧方式の蒸気タービン発電機の製造・導入において日本や海外で豊富な実績を持つ。
同グループはインドにおいても、800MWクラスの超臨界圧方式の蒸気タービン発電機の分野ではトップシェアを誇り、合計10基を受注している。導入先としては、タタ電力Mundra火力発電所へ5基、NTPC社によるKudji超臨界石炭火力発電所へ3基、およびDarlipali 超臨界石炭火力発電所へ2基を含む。
また、同社は660MWクラスの超臨界圧方式の蒸気タービン発電機でも受注を獲得しており、NTPC 社とUPRVUNL社の合弁会社Meja Urja Nigam社によるMeja火力発電所向けに提供している。

インドでは急速な経済成長に伴い電力需要が増加しており、政府の第11次5ヵ年計画(2007-2012年)と第12次5ヵ年計画(2012-2017年)によると、インド発電機市場における需要は2007年から2017年までの10年間で年間16000MW増加すると予測されている。また、同市場における生産能力の内、石炭燃料の火力発電所が60%を占め、火力発電市場の内、超臨界圧方式の発電所は60%を占める見通しだ。
発電の効率化と生産能力の向上だけではなく、温室効果ガスの排出量の削減に貢献するため、インド政府は各公益事業会社に対し超臨界圧方式の技術導入を促進している。

電力需要の拡大は近隣の国々においても期待されている。
近年、東芝は京浜事業所において「グローバルエンジニアリング・製造センター」を開業し、東芝グループ内のエネルギー関連事業のグローバルハブとして活用している。
同社は、当センターとインドのTJSW社の連携を通して、世界全体のエネルギー市場における事業強化を進め、アジアや中東、アフリカなど火力発電所の需要が今後拡大すると予測される地域においてグローバル展開していく予定だ。

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